みなさん、明けましておめでとうございます！
2022年も《旅するお金の専門家》として【お金】【旅】【ホテル】の有益な情報を発信していきますので、どうぞよろしくお願い致します！
今回は【2022年に起こる3つのこと】についてお話しをしていきます。
2021年は【コロナウィルス】【東京オリンピック】【株価の上昇】などのイベントがありました。
2022年は何が起きるのでしょうか。
これを予測できる人は、目標設定したりやるべきことを明確にできるでしょう。
2022年に起こることを挙げていきます。
ぜひ最後までご覧下さい。
株価の大きな変動
2021年、株式投資や投資信託をされていた方は大きく資産を伸ばしたでしょう。
なぜならば、株価が絶好調だったからです。
株価は企業が利益を上げているときは上がりますし、利益が出ていないときは下がります。
2021年は世界的に政府が多くのお金を金融機関に提供したおかげで、大きく株価に反映されました。
しかし、2022年はテーパリングという「引き締め」が始まるので、株価が大きく下がる可能性があります。
今年は積立NISAですごい資産が増えました！！
私も＋10%も資産が増える結果になりました！
このような方が多くいましたが、2022年は大きく損する方が増えるのではないでしょうか。
日本の経済とアメリカの経済はどうだったのか、みてみましょう！
日経平均株価
日本の企業はどの程度伸びたのか？
約106%の伸び率でした。
S&P500
アメリカ企業の伸び率は、約130%でした。
しかし、ここで気をつけなければなりません。
【S&P500】は優秀なアメリカ企業の集合体ですが、「S&P495」という指標を見てみると驚きます。
上記にあるように、ほぼ日本企業の成長率と同じ推移です。
要は、全然伸びてないということ。
一方で、青のグラフに注目してみると《S&P5(GAFAM)》はものすごい勢いで伸びています。
【GAFAMとは】
✅Apple
✅Amazon
✅Microsoft
これら企業の頭文字を取った用語。
では2022年以降、ずっと伸び続けると思いますか？？
答えは【No】です。
中田敦彦のYoutube大学やお金の学校の両学長も【S&P500】を押していますが、2022年以降は今年ほど伸びは期待できません。
「どう守りながら増やしていくのか」
この部分を対策していきましょう。
住宅ローン減税改正
住宅ローン控除制度そのものについては、現行制度は2021年末で期限を迎えることとされていましたが、新制度では4年間延長され、2025年末が期限とされました。
また、住宅ローンの超低金利が続き、減税控除額がローンの支払い利息額の上回る「逆ザヤ」が生じていることが問題視され、是正が求められていた住宅ローンの控除率については、現行の1%から0.7%に縮小されました。
一方、現行では原則10年間（特例では13年間）となっている新築住宅を対象とした減税期間は、原則13年間に延長（中古は10年間に据え置き）、減税を受けられる所得の上限は現行の3000万円から2000万円に引き下げられました。
今回の税制改正により、一般住宅の場合、これまで400万円だった最大控除額が2022年・2023年入居の場合は273万円に縮小されることになりました。
| 現行 | 2022年・23年 | |
| 控除率 | ローン残高×1% | ローン残高×0.7% |
| 控除期間 | 10年 | 新築・13年 中古・10年 |
| 所得要件 | 3000万円以下 | 2000万円以下 |
2022年4月以降に住宅の購入を予定している人の多くが、今回の税制改正の影響を受けることになります。
まずは、住宅ローンをいくら借りるべきなのかを知るためにも、適切な住宅購入予算を確認しておきましょう。
法改年金法
改正年金法が施行されます。
目玉は公的年金の繰り下げ受給。
もらい始めの上限年齢が70歳から75歳へ5歳後ろ倒しに。
これまで65歳を中心に60～70歳の幅で繰り上げ・繰り下げ受給が可能だった年金に新たに「75歳まで受け取らない」という選択肢が加わる。
すると月々の受給額は65歳時点と比べて84%も増える。
その間の生活はいかに賄うか？
できるだけ長く働き、自分で備える私的年金を活用するのが世の流れとなっていますね。
そのためのインフラ整備も進む。
これまで60代前半で年金をもらいながら働く場合、収入が月28万円超になると年金カットの憂き目に遭っていたが、4月以降は基準額が月47万円と緩やかになる。
同時に、65歳以降厚生年金に入って働く場合、毎年の年金増が「見える化」されて励みになる制度（在職定時改定）も始まる。
足並みをそろえる形で私的年金でも「老後」を5年、後ろ倒ししやすくする制度改定が続きます。
まずは4月から確定拠出年金（DC）の分野で企業型、個人型（iDeCo、イデコ）ともに受給開始上限が75歳まで繰り下がる。
学校で金融教育スタート
これまで義務教育に「金融教育」はありませんでした。
それはある意味「必要がなかった」からです。
なぜかというと、金融教育を受けなくても終身雇用されて、銀行にお金を預けていれば安泰だったから。
しかし、時代は変わりました。
銀行、保険に預けても増えたかわからないレベルにしかなりません。
今年の4月から金融教育が始まりますが、疑問符している方が多くいます。
「教える先生は投資したこあるのか？」
ということ。
サッカーのルールブックは見たけど、プレイしたことない人が教えるってどうなの？
このように思う金融関係の人が多い印象です。
実践しているプロに教えてもらえる環境が整えばいいなと思います
まとめ
今回は【2022年に起きること】について解説してきました。
✅株価の変動が起きる
✅住宅ローン改悪
✅年金法改正
✅学校で金融教育スタート
2022年に入り、新たな変化に早めに適応できる人が得をしていくんだなぁと思います。
今の時代、調べればわかる時代です。
情報社会の波に遅れないようにしていきましょう。
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今回も最後まで読んで頂きありがとうござました。
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