【比較】日本と世界の金融教育の違い《日本はヤバい》

皆さん、こんにちは。

元外資系ホテルマンのマイルトリップです。

今回は【比較　日本と世界の金融教育の違い　《日本はヤバい》】についてです。

我々日本人は、義務教育で金融教育を受けていません。
その影響で世界的に見ても、金融知識がない人種となってしまいました。
今回は、日本と世界の違いと、知識がない中で何をすべきなのかについて考えていきたいと思います。

日本と世界の金融教育の違い
世界の金融教育
なぜ金融教育が必要なのか
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まとめ

日本と世界の金融教育の違い

上記は欧州圏と米国との金融資産の内訳です。
ポイントは、【日本は現金保有が多い】というところ。
欧州、米国は株式や債券の保有が多くなっています。
つまり、「投資をしている」ということがわかります。

日本証券業協会が、全国の中学校、高等学校の教諭に対して実施した、学年別の年間金融経済教育時間はどの程度かというアンケートを見てみると、日本の中学1・2年生の場合は0時間、中学3年生～高校3年生の場合は1～5時間程度との回答が最も多い結果となりました。

また、その金融教育の内容は、「消費者問題と消費者保護」などがほとんどで、用語や制度の解説が中心となっています。
このように日本の金融教育は、実生活と結びきにくいものとなっております。

一方、世界の金融教育はどうなっているのか？

世界の金融教育

【イギリス】

英国では金融教育が全ての学年で行われていることが大きな特徴です。
３歳から金融と経済について学び、小学校を卒業するまでにお金に関する社会構造の理解をめざしていきます。
お金とは何か、生み出す手段は何か、使う手段は何かといった基本的なことに加え、お金の管理方法や予算計画の立て方、さらにはリスクとリターンについても学びます。
クレジットシステムの先進国としての金融教育は、小学校における小切手についての学習や、高校でのクレジット教育、投資教育など、現在でもいっそう盛んに行われています。

【ドイツ】

国家、NPOなどが中心に、高齢者から若者に直接伝えていく「退職準備学校」ほか「教師と生徒のための銀行・経済の学校」「貯蓄銀行学校サービス」などの制度があります。
内容は「投資と貯蓄と退職」「保証とリスク」「銀行口座とお金の基本」「信用と負債」などがあります。

【アメリカ】

米国は、ゲームを通じて個人のお金の計画や管理を学ぶ教材があります。
小学校の高学年では、さまざまな預金や信用能力についての知識を到達目標とするなど、より実生活に近い知識を身に付けることができます。
子どもに金融教育を学ばせるのは当然との理解があります。

なぜ金融教育が必要なのか

上記で述べたように、世界の金融教育は進んでいます。
小さい頃から金融の言葉や、お金に関してのトピックに慣れていると、自然に「投資」「運用」「金利」などの話になります。
しかし、日本ではどうでしょう？

「投資」の話をしては

なんか、怪しい。

なんか、怖いわ。

となってしまいます。
実際、私の友人もそうです。

私

今なんの保険に入ってるの？？

友人

う〜ん、よくわかんない！w

と言った会話が普通にあります。
30歳を過ぎて、自分が何の保険に入っているかも理解してないのは、やば過ぎます。
また、【年金】だけでは足りない可能性もあることもわかっているのか、いないのかわかりませんが、対策していないのもやばいです。
もっというと、親の知識はそのまま子供に引き継がれるので、親がわかっていないと困るのは子供です。

現代は、「クラウドファインディング」や「エンジェル投資家」など昔はなかったようなファイナンス情報もあります。
「お金がない」が通用しなくなってきています。
起業するにも、ファイナンスの知識が多少は必要です。
一生涯、使うことになるファイナンス知識なので、まだ知らない人は今からでも遅くないので勉強していくのが良いでしょう。